日本で使用が認められているが、海外で禁止されている食品添加物
日本の食品業界では、多くの添加物が使用されていますが、その中でも特に海外で禁止されているものには注意が必要です。以下に、日本で使用が認められているが、海外では禁止または厳しく規制されている9つの添加物について詳しく説明します。
1. 臭素酸カリウム
使用目的: パンの膨らみを良くし、食感を向上させるために使用される臭素酸カリウムは、パンの製造工程で重要な役割を果たしています。しかし、その安全性には疑問が残ります。
リスク: 1982年の動物実験では、臭素酸カリウムが肝臓に発がん性を持つことが確認されました。特に、この実験ではラットに肝臓がんが発生したことが報告され、その影響が人間にも及ぶ可能性が懸念されています。
規制状況: EUや南米、中国では臭素酸カリウムの使用が禁止されていますが、日本では製品が消費者に届く前に分解または除去されることを条件に使用が認められています。この規制の緩さには、食品業界の強い影響があると考えられます。
2. 加工デンプン
使用目的: 加工デンプンは、食品の粘度を調整したり、劣化を防ぐために広く使用されています。特に、ソースやインスタント食品などで頻繁に使われています。
リスク: 加工デンプンには、ヒドロキシプロピル化リン酸化用澱粉やヒドロキシプロピルデンプンなど、人体に悪影響を及ぼす可能性があるものが含まれています。これらの物質は、ミネラルバランスを崩し、体に必要な栄養素の吸収を妨げるリスクがあります。
規制状況: EUでは、特に乳幼児向け食品に対する規制が厳しく、これらの添加物の使用が禁止されています。一方で、日本では依然として多くの食品に使用されています。
3. 二酸化チタン
使用目的: 二酸化チタンは、白色の着色料として食品に使われます。チューインガムやホワイトチョコレートなど、見た目を美しくするために利用されています。
リスク: 近年の研究では、二酸化チタンのナノ粒子が体内で移動しやすく、発がん性や発達障害のリスクを高める可能性が指摘されています。また、これらのナノ粒子が体内でどのように振る舞うかは完全には解明されておらず、さらなる研究が求められています。
規制状況: フランスでは、2020年から食品への二酸化チタンの使用が禁止されており、他のEU諸国でもその使用に対する懸念が広がっています。
4. ナイシン
使用目的: ナイシンは、ソースや肉製品、ドレッシング、マヨネーズなどの保存料として使用されます。
リスク: ナイシンは本来抗生物質として利用される物質であり、その常用は体内での耐性菌の発生を促進し、抗生物質の効果が低下するリスクを伴います。これは、特に医療現場での抗生物質治療が効かなくなる可能性があるため、重大な問題です。
規制状況: EUでは、ナイシンの使用が厳しく制限されており、チーズや乳製品に限られた使用が認められていますが、それ以外の食品への使用は禁止されています。
5. 合成着色料
使用目的: 合成着色料は、食品に鮮やかな色をつけるために使われます。特に赤色104号や黄色4号などがよく知られており、赤いウインナーや漬け物、かき氷シロップなどに使用されています。
リスク:
- 赤色104号: 発がん性や染色体異常のリスクがあり、アメリカでは使用が禁止されています。
- 黄色4号: アレルギー反応や染色体異常のリスクがあり、子供の注意欠陥多動性障害（ADHD）との関連も疑われています。
規制状況: イギリスでは、2009年にこれらの合成着色料に対して自主規制を求める勧告が行われ、使用が大幅に減少しました。アメリカでも多くの合成着色料が使用禁止となっています。
6. カラメル色素
使用目的: カラメル色素は、食品に濃い色をつけるために使用されます。特に飲料やお菓子に使われることが多いです。
リスク: カラメル色素3と4を製造する際に生成されるポーメチルイミダゾールという物質は、発がん性が疑われており、国際がん研究機関（IARC）によって「人に対する発がん性が疑われる」と分類されています。
規制状況: アメリカのカリフォルニア州では、カラメル色素3と4が一定基準以上含まれる食品に「発がん物質が含まれている」と表示することが義務付けられています。
7. タンパク加水分解物
使用目的: 主に旨味成分として使用され、無添加と表示されている商品にも含まれることがあります。
リスク: 製造過程で発がん物質であるクロロプロパノール類が発生することが分かっており、これが健康リスクを高めるとされています。
規制状況: アメリカやEUでは、特に醤油などにおいてクロロプロパノール類の使用基準値が設けられており、厳しく管理されています。
8. トランス脂肪酸
使用目的: トランス脂肪酸は、ケーキやお菓子、マーガリン、植物油などに含まれる添加物です。食品の食感を良くし、保存性を高める目的で使用されます。
リスク: トランス脂肪酸は、心筋梗塞、肥満、認知症、アレルギー疾患など、さまざまな健康リスクと関連していることが研究で示されています。特に心血管疾患のリスクが高まることが大きな問題です。
規制状況: 世界各国でトランス脂肪酸の使用制限や表示義務が進められており、アメリカやEUではトランス脂肪酸を含む食品の販売が禁止されています。一方、日本ではまだ厳格な規制がありません。
9. ヒークホルモン剤
使用目的: ヒークホルモン剤は、オーストラリアやアメリカから輸入される肉類に使用される成長促進剤です。動物の成長を早める目的で使用
されます。
リスク: ヒークホルモン剤は、遺伝子の突然変異を引き起こし、発がんのリスクを高める可能性があるとされています。また、ホルモンの摂取は内分泌系に影響を与え、特に子供や妊婦への影響が懸念されています。
規制状況: EUではヒークホルモン剤を使用した牛肉の輸入も禁止されていますが、日本では依然としてアメリカからの牛肉輸入が続けられています。このため、国内の消費者がヒークホルモン剤を含む食品を摂取するリスクがある状況です。
日本で食品添加物が多く使用される理由
日本では、なぜこれほど多くの食品添加物が使用されているのでしょうか？その背景には、消費者のニーズや産業構造、そして国の規制方針が関係しています。
消費者の需要と利便性
日本の消費者は、いつでもどこでも安くて美味しい食品を手に入れたいと考えています。このため、食品業界は添加物を利用して、食品の保存期間を延ばし、味や見た目を良くする努力を続けています。特に、コンビニエンスストアでは24時間いつでも高品質な食品を提供するため、保存料や添加物の使用が不可欠です。
さらに、忙しい現代社会では、手軽に調理できるインスタント食品や冷凍食品の需要が高まっています。これらの食品は、長期保存が可能であり、家庭での食事準備を簡素化するものですが、そのために多くの添加物が使用されています。
コストと品質のバランス
食品メーカーにとって、添加物を使用することはコスト削減と品質維持の両立を可能にします。無添加の食品を提供するためには、より高価な原材料や手間のかかる製造プロセスが必要となり、それが製品価格に反映されます。しかし、消費者は安価で安全な食品を求める傾向が強いため、メーカーは添加物を使用してコストを抑えながら、安全性を確保するという難しいバランスを取る必要があります。
このような状況は、添加物の使用が食品産業にとって必要不可欠なものであることを示しています。しかし、その一方で、消費者の健康リスクを軽視することはできません。
まとめ
本記事で紹介したように、日本では日常的に使用されている食品添加物の中には、海外で禁止されているものも多く含まれています。
これらの添加物は、消費者の利便性やコスト削減を重視するために使用されていますが、健康へのリスクを無視することはできません。
消費者としては、食品表示をよく確認し、自らの健康を守るために安全な食品を選択することが求められます。特に、子供や高齢者など、体が敏感な人々にとっては、添加物の摂取を避けることが重要です。今後、食品添加物に対する意識が高まり、より健康的な選択ができる社会になることが期待されます。
食品業界や規制当局には、消費者の健康を第一に考えた食品製造のあり方を見直すことが求められます。そして、消費者自身も、自分や家族の健康を守るために、賢い選択を行うことが大切です。
